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信用取引と保証金の仕組み
オペラやミュージカル、演劇などを観る場合、オペラグラスがあると楽しみが倍増する。
しかし、たまにしか使わないものを購入するにはためらいもある。そこで、一部の劇場では、購入すれば1万円のオペラグラスを、使用料500円、保証金3000円といった具合にレンタルするサービスを行っている。保証金は、破損や返却されない場合に備えたもので、貸し出すときに徴収し、返却時に戻される仕組みだ。
株式市場で行われている信用取引も、同じ考えに基づいている。「信用取引」は、証券会社や日本証券金融など、証券専門の金融会社からお金を借りて株式を購入し、値上がりしたところで売却して利益を得ようとするものだ。
株価が1000円で、最低取引単位が1000株の株式の場合、通常の株式投資では100万円の現金が必要となるが、すぐに準備できる金額ではない。そこで信用取引が登場する。
信用取引で株式投資をする場合、証券会社などが購入資金を用立ててくれる。これによって、手元に100万円の現金がなくても、この株式を購入することができるのだ。株価が上昇し、1200円になったところで売却すれば、投資家は売却代金で証券会社に借金を返済できると同時に、値上がり分の利益20万円を手にするという仕組みだ。
ただし、購入した株式の所有権は証券会社にあり、投資家には配当を受け取る権利も、株主総会での議決権もない。 信用取引と保証金の仕組み
信用取引は、証券会社という「劇場」が、株式という「オペラグラス」を投資家という「来場者」に一時的に貸し出し、株式取引という「観劇」が終わったら返却してもらうことなのだ。
もちろん、必要なお金はゼロではない。まず、お金を借りることで発生する利息を支払う必要がある。オペラグラスの使用料に相当するものだ。
また、 委託保証金 も必要となる。投資額の30%程度が目安となっていて、100万円の投資額なら30万円程度を証券会社に預ける。委託保証金は、お金を融資する証券会社にとっての「担保」であり、原則として取引終了後に返却される。取引上で発生した損失を補い、自らに損失が及ばないようにするためのもので、オペラグラスの保証金に相当するものが、委託保証金なのだ。
信用取引を利用すれば、少額の利息と返却される委託保証金という小さな元手で、大きな取引ができる。これが レバレッジ効果 (てこの効果)であり、信用取引の最大のメリットなのである。
信用取引には、お金ではなく、株式を借りる場合もある。 信用取引と保証金の仕組み 空売り だ。これは、株式を借りて市場で売却し、株価が下がった時点で買い戻そうというものだ。「空売り」も信用取引の一形態であることから「 信用売り 」、お金を借りて株式を購入する取引を「 信用買い 」と呼んで区別することもある。
株式取引の幅を広げる信用取引だが、注意すべき点がいくつかある。委託保証金は、取引が終了した時点で返却されるのが原則だが、一部、あるいは全額返却されない場合があるのだ。
30万円の委託保証金を払って100万円を借り、株価1000円の株式を1000株購入したものの、その後株価が下落して800円になったとしよう。この場合、20万円の損失が発生していることから、委託保証金も20万円が減額されて10万円になってしまう。借りたオペラグラスが壊れたら、保証金から修理代が差し引かれるというわけだ。
信用取引では、委託保証金の最低限度が設定されていて、損失によって減額された委託保証金がこの限度を下回る場合には、証券会社は追加の委託保証金を投資家に求める。いわゆる「 追証 」だ。これが支払えない場合、証券会社は強制的に取引を打ち切り、損失を確定させてしまう。「株価が反発するので、もう少し待って欲しい」と頼んでも、認められることはないのだ。
信用取引は少ない元手で大きな取引を、さらには空売りも可能にしてくれる便利なものだが、投資のリスクもより大きなものとなる。この点をしっかりと認識した上で活用することが、重要なのである。
【特集】 信用で資産の4分の1を溶かして学んだ「勝って兜の緒を締めよ」
■エニグモの日足チャート(2020年9月~2021年1月初旬)
注:出来高・売買代金の棒グラフの色は当該株価が前期間の株価に比べプラスの時は「赤」、マイナスは「青」、同値は「グレー」。以下同
その1つは、 委託保証金についての知識が生煮えのまま、大きな勝負に出た、
もう1つは、 信用取引などを活用した成功体験が直前にあったことで、判断が遅れた、
まず知っておくべきことは、この保証金は 信用取引で含み損や決済損が出ると減額される こと。次に、 保証金の中に現物株などの有価証券がある場合、その有価証券に含み損が発生したら、その分も保証金を減額させる ことだ(下の式)。
■委託保証金の計算式
委託保証金 | = | (現金+有価証券+実現利益)-(信用取引の含み損+同・実現損-諸費用) |
委託保証金が減額されてしまうと、状況によって追加の担保を提供する必要がある。いわゆる「 追証(おいしょう) 」と呼ばれるものだ。
追証が必要になるかの判断に使われるのが、 信用取引と保証金の仕組み 委託保証金維持率(信用維持率) だ。委託保証金を信用取引のポジションの評価額で割り、100を掛けた値になる。
■委託保証金維持率の計算式
委託保証金維持率 | = | 委託保証金 | ×100 |
信用ポジションの評価額 |
追証は指定の期日までに支払えなければ、信用ポジションや担保に提供している有価証券を強制決済されたり、信用取引の利用が停止されたりする。
■委託保証金の減額が「現金のみ」と「現金+現物株」での違い
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信用取引とは?特徴や始め方、注意点等もわかりやすく説明します
せっかく株式を買いたいと思っても、当然のことながら、お金がなければ株式を購入することはできません。1株あたりの株価が高い株式もたくさんありますので、現物取引しかできない場合には、株式市場に参加できる人が限られてしまいます。株式市場の参加者が減ると株式市場の売買高が少なくなり、少ない売買高で株価が乱高下し市場が混乱しやすくなります。そこで、信用取引という制度が作られました。信用取引制度があれば、手持ちの資金や株式を担保にし、証券会社からお金等を借りて、株式市場の取引に参加することができるため、株式市場の売買高が増えます。その結果、株価が乱高下しにくくなり、 公正な株価の形成が促進 されます。
信用取引の特徴
(1)レバレッジを効かせることができる
信用取引ではレバレッジを効かせることができます。 レバレッジとは、小さな金額で何倍もの価値の金融商品を動かすことができる仕組み のことです。「お金はないけれど、どうしてもこの株を買いたい!」という場合もあると思います。信用取引では、上述のように、保証金の約3.3倍の株式の取引ができるようになるので、例えば手持ちの資金が20万円の場合でも66万円分の株式を購入することができるようになります。しかも株価の上昇によって受け取れる利益は、実際に現物取引で66万円分の株式を購入した場合の利益と変わりません。
(2)保証金が必要
信用取引は上述のとおり、差金決済のみで代金の支払等がなくレバレッジを効かせることができるので、 買い手であっても売り手であっても、損失が拡大する恐れがあます 。したがって、信用取引の契約義務の履行を確保する担保として保証金等を差入れまたは預託しなければいけません。
(3)保証金を用いて1日に何度も取引ができる
信用取引では、決済時に注文時との価格の差額の受渡しを行います。信用取引の注文時には金銭の受渡しがないので、保証金を活用して、同じ銘柄を何度でも売買することができます。一方で現物取引は差金決済ではないので、購入資金を活用して何度も取引をすることはできません。現物取引でA株を買った場合、同じ日にA株を売ることはできますが、同じ日にA株の株価が下落した場合には新たな資金を用意しない限り、追加でA株を購入することはできません。
(4)売りからでも取引を始めることができる
信用取引では上述のように証券会社から株式を借りて取引を始めることができるので、 現物株式を持っていなくても、売りから取引を始めることができます 信用取引と保証金の仕組み 。現物株式では買った株式を売ることでしか利益を得ることができませんが、信用取引なら株式の下落局面においても、売りから取引を始めることによって利益を狙うことができます。
(5)ヘッジ売りや優待クロスに活用できる
ヘッジ売りとは、保有する株式の株価下落局面において、信用取引等の売りをリスクヘッジとして活用することにより、損失拡大を回避する取引のことです。例えば、保有している株式の株価が急激に下がってしまったけれどNISA口座にあるため、なかなか損切に踏み切れない、といった場合には、同じ銘柄を信用取引で売ることによって損失の拡大を防ぐことができます。
また株主優待を得たいけれど株価下落による損失は回避したい場合に、同じ銘柄の同じ株数を買いと売りで同時に取引する手法を優待クロスと言いますが、信用取引を活用することにより、この優待クロスをすることができます。
(6)追証には注意が必要
信用取引は、保証金等を証券会社に預託して取引を開始します。証券会社ごとに決められた最低の保証金維持率が存在し、株価の下落によって保有する株式の評価額が最低保証金維持率を割り込むと、追加で保証金を預託することが必要になります。これを追証といいますが、信用取引を行う際に予期しない株価の乱高下が生じると、多額の追証が必要になる可能性がありますので、注意が必要です。
信用取引とは?特徴や始め方、注意点等もわかりやすく説明します
せっかく株式を買いたいと思っても、当然のことながら、お金がなければ株式を購入することはできません。1株あたりの株価が高い株式もたくさんありますので、現物取引しかできない場合には、株式市場に参加できる人が限られてしまいます。株式市場の参加者が減ると株式市場の売買高が少なくなり、少ない売買高で株価が乱高下し市場が混乱しやすくなります。そこで、信用取引という制度が作られました。信用取引制度があれば、手持ちの資金や株式を担保にし、証券会社からお金等を借りて、株式市場の取引に参加することができるため、株式市場の売買高が増えます。その結果、株価が乱高下しにくくなり、 公正な株価の形成が促進 されます。
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信用取引ではレバレッジを効かせることができます。 レバレッジとは、小さな金額で何倍もの価値の金融商品を動かすことができる仕組み のことです。「お金はないけれど、どうしてもこの株を買いたい!」という場合もあると思います。信用取引では、上述のように、保証金の約3.3倍の株式の取引ができるようになるので、例えば手持ちの資金が20万円の場合でも66万円分の株式を購入することができるようになります。しかも株価の上昇によって受け取れる利益は、実際に現物取引で66万円分の株式を購入した場合の利益と変わりません。
(2)保証金が必要
信用取引は上述のとおり、差金決済のみで代金の支払等がなくレバレッジを効かせることができるので、 買い手であっても売り手であっても、損失が拡大する恐れがあます 。したがって、信用取引の契約義務の履行を確保する担保として保証金等を差入れまたは預託しなければいけません。
(3)保証金を用いて1日に何度も取引ができる
信用取引では、決済時に注文時との価格の差額の受渡しを行います。信用取引の注文時には金銭の受渡しがないので、保証金を活用して、同じ銘柄を何度でも売買することができます。一方で現物取引は差金決済ではないので、購入資金を活用して何度も取引をすることはできません。現物取引でA株を買った場合、同じ日にA株を売ることはできますが、同じ日にA株の株価が下落した場合には新たな資金を用意しない限り、追加でA株を購入することはできません。
(4)売りからでも取引を始めることができる
信用取引では上述のように証券会社から株式を借りて取引を始めることができるので、 現物株式を持っていなくても、売りから取引を始めることができます 。現物株式では買った株式を売ることでしか利益を得ることができませんが、信用取引なら株式の下落局面においても、売りから取引を始めることによって利益を狙うことができます。
(5)ヘッジ売りや優待クロスに活用できる
ヘッジ売りとは、保有する株式の株価下落局面において、信用取引等の売りをリスクヘッジとして活用することにより、損失拡大を回避する取引のことです。例えば、保有している株式の株価が急激に下がってしまったけれどNISA口座にあるため、なかなか損切に踏み切れない、といった場合には、同じ銘柄を信用取引で売ることによって損失の拡大を防ぐことができます。
また株主優待を得たいけれど株価下落による損失は回避したい場合に、同じ銘柄の同じ株数を買いと売りで同時に取引する手法を優待クロスと言いますが、信用取引を活用することにより、この優待クロスをすることができます。
(6)追証には注意が必要
信用取引は、保証金等を証券会社に預託して取引を開始します。証券会社ごとに決められた最低の保証金維持率が存在し、株価の下落によって保有する株式の評価額が最低保証金維持率を割り込むと、追加で保証金を預託することが必要になります。これを追証といいますが、信用取引を行う際に予期しない株価の乱高下が生じると、多額の追証が必要になる可能性がありますので、注意が必要です。
損で大ケガしない条件を考えてみた。白鳥さんの信用取引体験日記~50代男性がお金と健康な身体を手に入れるまで~
主に建玉の評価損が差し引かれ、委託保証金維持率30%を維持していかないといけないので、維持率が50%(保証金の2倍借りている状態)だと、維持率が20%ダウンすると追証に、維持率が40%(保証金の2.5倍借りている状態)だと、維持率が10%ダウンすると追証になることがわかる。(担保にしている株式などの値下がりも計算に含まれます。)
そもそも10%ルールでしかも損切りは3%程度でやっているので、維持率50%くらいに維持しておけばそんなに怖くないのではという結論に。
ということで、建玉の数を3つから5つに増やすことに。ちょっとドキドキ。
ここで、人気コーナーと思しき“みずほのアナリストレポート(法人版)”というのを見つける。しかも、もともと機関投資家向けで買いシグナルのものを検索できるという素敵っぽいコンテンツ。(よく個人向けに公開したな!)
これで買いシグナルのレポートを検索して、そのレポートを読む。普通の株価チャートを見て、山ほどある“買いだ”、“晴れだ!”、“株価が上に行くぞ!”みたいな予測データを一通り見て、
4つ成行で 信用買い 。もちろん約定。
この週は返済していないので、稼ぎはなし。
「予測は山ほどあるのね!誰かの予測だったり、誰かの予測アルゴリズムだったり。
正解があったら全員儲かってしまい、証券市場が壊れると思っているので、基本的にはどれも信じていない。結局自分が何を信じるかを決めるってことなのね!」などと思いつつ、
「ここでルールを追加。建玉は5つまで。一度に建てている玉は業種を変える。」
6週目:アラートメール発見!
カレー屋さんはマイナス1万円前後で動かない。
4つの銘柄も今のところ少しプラスになったり、少しマイナスになったりと、それほど動かない状態。仕事中ずっと建玉一覧を見ている時間もないので、どうしたものかと思っていたところで、アラートメールというのをみつける。
あらかじめ設定した条件に株価が到達すると、メールでお知らせしてくれる機能だ。
5つの玉の建てたときの株価からマイナス10%、プラス10%でセット。Excelでプラス10%、マイナス10%の計算式を作っておくことにした。この週はメールが来ない。
この週も返済していないので、稼ぎなし。
ただ、あることに気づく。7万円とか9万円とか10%以上増えた銘柄は、どちらも単価数百円。あまり動かなかった銘柄は、単価が千円以上。「10分の1の単価の銘柄を同じ金額だけ買うと、株数は10倍になる。株価が同じ1円動いても金額にすると10倍違うのか!要するに、持っている株数か!」という当たり前のことに気づく。
「法人向けのアナリスト予想なので、短期間に大きく増えたり減ったりするリスクの高い銘柄は入っていないのかも。などと思いつつ、もうひとつルールを追加。
株価が数百円の株は少なめに建てる(あいまいだ!)」
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